伊藤超短波とは

物理療法という選択肢が、
日本にもあるべきだ。

日本とは異なり、欧米では物理療法は医療行為のひとつとして定着しています。超高齢化など社会が大きく変わっていく中で、日本の医療も選択肢は多くあるべきと私たちは考えます。しかし、残念ながら物理療法の認知度は低く、専門の教育を受けた医療従事者もまだまだ少ないのが日本の実情です。私たちは、この状況を変えていきたい。物理療法が当たり前になった日本こそ、私たちの目指す未来です。
この未来を現実のものにするため、私たちは専門家向けの機器から一般家庭用の治療器・美容器まで幅広い製品を開発、販売。また、海外展開も積極的に進め、「ITO」ブランドは海外で高い知名度を誇るまでになりました。さらに、アスリートの治療やコンディショニングをサポートする「スポーツプロジェクト」も推進。多くの選手やチーム、各種競技団体の活躍を支えています。

「根拠に基づく医療」の
確立を目指した百年。

伊藤超短波は1916年に創業、日本初の超短波治療器を開発して以来、EBM（Evidence-based medicine：根拠に基づく医療）の確立を目指してきました。それにより、私たちは、電気や温熱、超音波などを使った機器の開発において、独自技術とノウハウを蓄積。マーケットごとに競合他社は存在しますが、物理療法のコア技術を持ち、その技術をもとに事業を展開可能な競合はほとんどいません。
このコア技術を深め、新たな可能性やアプローチを見出し、機器を開発するのが技術の仕事。そして、医療や美容の現場、研究機関に出向き、ときに疾患を抱える方に直接お会いしながら、確かな技術に裏付けられた機器を広めていくのが営業の仕事です。

求める人物像物理療法に、
魅力と可能性を感じる人。

私たちが求めるのは、第一に「物理療法を日本に広める」ことに共感し、魅力と可能性を感じていただける方。専攻などは不問ですが、「扱う商品は何でも構わない」というような方は、伊藤超短波には適さないでしょう。
「人の役に立ちたい」という気持ちを持った方にも、向く仕事だと思います。私たちは、医療従事者あるいは疾患に悩む患者さまやアスリートのみなさんから、直接「ありがとう」と言っていただける仕事をしています。
しかし、高邁な使命を実現するには、数字や目標を追いかけることも必要です。また、100年を超える歴史があると言っても、伊藤超短波はまだまだ発展途上。永続的に続くことを約束された訳でもありません。社会の変化に合わせ、技術やビジネスについて新たなアプローチを見出していかねばなりません。
そして今、私たちはまさにその変化に直面しています。新型コロナウイルス感染症により、企業を取り巻く環境や働き方が大きく変化している今こそ、これまでの「当たり前」を見直し、変化を恐れることなく新しいチャレンジをしていく必要があるのです。
物理療法の可能性を信じ、人に感謝されることにやりがいを感じる方。そのために、今の壁を越える努力をする方――私たちが求めるのは、そんな方です。

代表取締役社長兼CHO
倉橋司